原則として、既に公表してしまった技術については特許を受けることができません。
但し、公表してしまった日から6ヶ月以内であれば、
例外の適用を受けて特許を受けられる可能性があります。

(2016年11月11日追記)

但し、あくまで例外措置ですので、

公表する前に特許出願しておくことが原則であることは言うまでもありません。